最近、コロナが流行しすぎて、退屈。
でも、こんな事態の中で無理に出勤をしなければいけない人達のことはマジでやりきれない思いがあるし、無理に出社させる企業に対してくやしく思う。
というわけで、今日は、『緊急事態なのに企業は社員を無理やり出社させないで欲しい』という不満を書くだけの話。
有給を使わせる気のない職場のポイント
(次の項目で『有給を使わせてくれない職場にありがちなポイント』を紹介します。)
あなたの職場でインフルエンザに感染してしまった場合はどういった風に対処しているのでしょうか?
まあ普通であれば、スクールについては通常は「登校ストップ」としますよね。
登校ストップについては、授業やイベントのずれ込みが発生するので、学生側にも負担をさせてしまうのですが、感染症であれば仕方がありませんよね。
伝染る力が強力である疾病とかは感染拡大されてしまっては困ってしまうので、マナーとして第三者などと油断して近くに行かせないようにしてみることは至極当然のことです。
しかしですよ?国内の幾つものメーカーが今もなお『出社ストップ』といったルールをやっていない職場さえもいっぱいあると感じます。
これは私としては緊急性の高い問題だと感じます。
これは根本的に自己判断だけで「風邪程度ならOK!」なんて思われていることが厄介な問題でしょう。
多少の熱であったとしてもコンディションが優れないのなら、あなた自身の体調の方を最優先しておくべきであり、お構い無しに外に出るおかげで変調を来たし、当人がひどい目に遭うことは「ほぼ強制による労働というのは人のためにならない」という裏付けに過ぎません。
それに加えて、もちろん有給休暇の使用などを労働者に対して無理強いすることは法律違反となっています。
従業員などが感染症などに見舞われた際に、「有給休暇を使用してもらいます」というのをやらせることは原則的にはあってはいけません。
お休みを取ってもらいたいのは企業サイドであり、被害拡大をブロックしたいと言うなら「勤務ストップ」としておくべきです。
コロナなどという強力なやつばかりでなく、勤務を行うには深刻なケースでの病気になった人物に対しても有給の使用というのを指示できる職場ももちろん見られます。
治療が必要な疾患だけではなく、ほんとだったら出勤ストップにした方がよい疾患を対象に含めて、有給というのを強要させる職場というのは、控えめに言って見限るべきだと言っても過言じゃありません。
病気というのは、目には見えにくいものです。
わりと病になるときは、いつだって思い掛け無い事態です。
有給であっても、ほんとだったらリラックスなんかに活かすはずの有給休暇であり、闘病生活を行うための類では決してありません。
そのため今回は疾患の従業員に対して有給休暇というのを使用させる仕事場がヤバい決定ポイントを発表します。
体調不良の従業員達に有給を強要させる職場
損害を負いたくない乞食マインド
最初に体調不良が原因の働き手の欠勤や有給なのですが、企業が被害に遭いたくないという理由でわざと出社禁止などの規律とかを設けていないのではと個人的には思います。
インフルエンザでしたら発病以降3日ほど、熱が引いてから2日ほどにわたっては外出ストップというのを勧告することがよくあります。
体温だけが下がったとしても、病原体自体が生存していては意味がありません。
上記の通り危険度の高い病気というのは全快の完治になるまでに7日オーバーであったりと長いスパンをどうしても求められます。
と言うのであればこの方法で有給というのをゲットしてしまうのは良いのではないでしょうか。
学校を卒業したばかりで新卒とかの新入社員達は有給が10日程度しか期待できないことだってあります。
しかも、新卒のうちは有給を使いたくても、まだ職場になれていないこともあって、上司などになかなか言い出しにくい気持ちがあったりもするでしょう。
一度程度の体調不良により、2分の1までも有給を体調不良の理由で使用してしまうというわけです。
間違いなく損害を被っている側は労働者自身であり、企業側は有給休暇使用のパーセンテージというのを高くするということが出来てしまいますよね。
私はそんな職場は品位がないことだと考えます。
そのような職場なんて、目に入るもの全てに至るまでマイナスになりたくない大局を見ることができない気質なのだろうと思います。
まず、雇用される側というのは、社員に対する様々な補償といわれるものが整備されているということより、はじめてチョイスする勤務の仕方であるというのに、従業員に対する幸せが損なわれる仕事場というのは、それはもう見限るべきだと断言します。
出勤されてしまっては困ってしまうと言うなら真摯に決め事を作成しておくことが必要
感染症と言う様な、多くの従業員に感染されるということになると大変な目に会う疾患などは、早めに出勤禁止としてしまわなければなりません。
最初の部分においてもお話しをしましたが、こういったルールが一切無いといった現状というのが異常なことなのです。
1つの可能性として、病気に見舞われた従業員自身が有給が不足して病欠により、1ヶ月の報酬が下落することが許せないというのならば、仕事に出たりしてしまうということも無くはないでしょう。
安心してとれる休暇が一切無い従業員達を、病欠処遇の形で賃金についてを引き下げるというのは品位がないと言わざるを得ません。
当該人物 だって健康を害したくて見舞われているということではありません。
それにも関わらず「出勤遠慮してくれ」ということは主張するというのに、「月の報酬については削るやで」となっているのはとんでもなく一方的と感じます。
おおかた、この種の組織というのは担当部署自体が労働者に対する待遇を入念に案じていないケースがほとんどです。
規律を持たないために、ごたごたに変わりますし、従業員等のフラストレーションとかを食らう訳です。
でも、そうはいっても、健康を害したと同時に、公式に病気での休暇という立場で、収入については確保していただける企業も見受けられます。
働き手への疾病に関わる決まり事などが秩序立っていない企業としてあるのは、本当に当人が病気で寝込むということになるとピンチに立たされることとと断定します。
現代人達は職場あるいはお勤めを行う為に生存しているということではありません。
国内の有給休暇取得の割合自体が少な過ぎる
私たちのこの国については、世界レベルで眺めても有給の使用パーセンテージというのが思っている以上によくありません。
それらの反対に、祝祭日いっぱいの私たちの国であったりとこういった類の一部分からでは十把一絡げに比較対照とするのは不可能です。
しかし当然のことながら、体調不良によりワイドな休日達を確保出来るくらい、有給休暇に余裕のある人とかは懸念材料ではないかと考えます。
他にも、体調不良というのを有給により取得強制する場合でも、日にちが不足しているでしょう。
少し前ほどに言ったように、学校出たての人については年間10日前後のみしかくれないのです。
有給休暇使用のパーセンテージという点は、障壁になっているからこそ、こなした方が望ましいということです。
そうだとしても、体調不良オンリーで使っているということが「お世辞無しで」安心してとれる休暇に対する使用なのでしょうか。
有給となっているのは、ほんとだったら使用に関して背景にあるのを気にする必要がなく、当人が体調不良とかで獲得したとしても問題ありませんが、無理強いについては止めなければなりません。
有給休暇などの使用割り合いを利用し、疾病により引き起こされる局面でのパーセンテージを得られるとベターだと思います。
国内企業自体が、どういったやり方で従業員に重点を置いているだろうか把握できると言い切れるので。
健康を害しても信頼できる企業であることに越した事は無い
言うに及ばないことですが、健康を害してさえも拠り所となるといったようなシステム、あるいはそれに見合った認められる職場というのがあることが、労働者については大きなメリットとなります。
有給あとわずかあたりで検査が必要な状況に立たされたにもかかわらず「欠勤や早退」処遇だったりにするような職場については、かかわるべきでないレベル以下であることは火を見るより明らかです。
不慮の怪我などの一時休業等において、給料の半分以上などを払って頂ける仕事場も見られます。
体調不良になって有給休暇の方を求めたり、不慮の怪我などの期間内に月の報酬についての支払いを受けられない企業などは、経済的な余力が一切無い職場ではないでしょうか。
どうしてかといえば、先に述べたことからもわかるように、気遣って従業員達を支援している職場があるためなのです。
他社が可能なと言うのに、どういう理由で不可能なのでしょうか。
この原因は、考えなしに費用というのを割り当てるといった事が行うことができないからではないのでしょうか。
資金の余力にゆとりがある企業などは、雇用者達を良く持て成しており、離職の割合においても押さえられている高水準の企業となります。
まとめ
なんか、学生より社会人のほうが、何倍も汚いということを目の当たりにすると、正直かなり落ち込みますよねー。
いくら『決まりを守っていたら会社がつぶれてしまう』とは言っても、『それならずるしてもいい』ということにはならないでしょう。
せっかく頑張って学校を卒業したのだから、社会に出てそんなくだらないことに自身の力を使いたくはないですね。
正しい生き方をした方が、最後には人生が楽しくなるはずです。
